お引越し、発送先追加登録、不要住所削除
登録内容を追加・変更される場合には、弊社にご連絡ください。同時に発送もされる場合は、発送フォームでの住所変更も可能です。なお、誤配を避けるため、不要住所は削除依頼くださいませ。
・海外住所登録
海外発送するには日本郵政の国際マイページに宛先を住所登録する必要がございますが、弊社に登録頂ければ日本郵政の住所登録も一括して同時に行います。なお、漏れがありますと日本郵政に登録ができないため、お手数ですが必ずコメントではなく弊社の住所登録フォームでご連絡くださいませ。よろしくお願いいたします。 ⇒住所登録フォーム
郵便番号、現地電話番号(携帯推奨)は必須です。郵便番号が無い場合は空欄ではなく「000」と記載をお願い致します。
・国内住所登録
日本の住所はメール・コメントでご連絡頂けましたら登録させていただきます。
郵便番号、電話番号、○○様方等お忘れなきようお願いいたします。
発送の際に未登録住所(追加登録希望)として新たな住所宛に発送された場合も自動登録いたします。(ホテルは除く)
<ご注意ください>
・e転居の転送元である旧住所は日本郵政で発送いたしますと弊社に再転送され戻ってきてしまいます。登録依頼の際に転送元住所、実家、友人宅等、一言添えて頂きますと助かります。
・現住所、旧住所と別に2件、合計4件まで無料登録可能です。
5件目以降は登録料250円掛かりますが、同時に不要住所を整理して頂ければ追加費用は掛かりません。
コース変更・3年目以降割引について
ご契約3カ月を経過しますと私書箱の利用方法も目途が立ってまいります。また、不要郵便物の停止後にお勧めのコースであるJポストとJマンスリーのご利用も可能となります。
ご希望に即したコースへの変更やご相談もお待ちしております。お気軽にご連絡くださいませ。
永住予定でかつ条件クリアされている方には割引コースをご案内させて頂いております。2年目の終盤以降に変更をご相談させて頂いております。
なお、大変申し訳ございませんが条件未達での問い合わせが多い為、現在は弊社側からの連絡制で交渉や申し出での対応は致しておりません。割引コース継続のための対応とご理解くださいませ。よろしくお願いいたします。
一時的なコース変更はできません。
弊社では5つのコースを用意させて頂いておりますが、ご要望をカバーできるコースでの継続利用が目的とご理解くださいませ。郵便物の量や生活スタイルの変化に合わせて変更頂くのはコースに合わせて弊社を有効活用いただけておりますので大歓迎です。
なお、費用重視でコースを選択されますとそのコース以上のサービスが必要となった際に追加費用がかかり結果的に割高となる事も多いです。その為、1度変更された場合は次の再変更まで3か月以上の間隔が必要させて頂いております。
コースを頻繁に変更されるのはお客様にも弊社にも好ましい状況ではございません。ご質問頂き、利便性を上げる事ができますと弊社としてもモチベーションが上がります。
お気軽にご相談くださいませ。よろしくお願いいたします。
ご解約について
1.ご解約される場合、すみやかに住所変更をお願いいたします。
e居届は全てのご解約でお手続きが必要となります。
ご解約後に弊社には郵便物の到着が無いようご対応をお願いいたします。
2022.7.19より日本郵政で転居届が改定され、弊社ではe転居利用に移行いたしておりますが、ご解約に関しては郵便局に設置してある転居届用紙でも対応は可能です。(免許証等の身分証のコピー添付が必要となります。)
お手続き不要と勘違いをしやすいケース
①e転居の期限が過ぎている(切れている)
②弊社利用中にe転居は利用していなかった
③荷物(ショッピング)のみの利用である
① e転居の期限切れ後は旧住所への配達が再開されるわけではございません。期限が切れている場合でも配達を再開するためのe転居のお手続きが必要です。旧住所への配達再開は下記お手続きA、新住所への配達はお手続きBでご対応くださいませ。なお、海外在住継続で差出人に返送対応してのご解約の場合はお手続きAもしくは入電(お手続きD )でも対応が可能です。いずれにしてもABDいずれかのお手続きは必要ですのでご対応をお願いいたします。
②差出人様に弊社住所を伝え直接配送されていた場合は、解約前に新住所を差出人様に伝えて変更していただく必要がございます。万が一に備えてe転居を提出いただければ、漏れがあっても新住所に転送されますので後から修正が可能です。e転居を出されずに重要先と思われる差出人様からご解約後に届くケースは実際に少なからず起きております。弊社からは差出人様に返送しますが、差出人様は新住所を知る機会がございませんので宛先不明されてしまうリスクがありますのでe転居手続きをされる事を強くお勧めいたします。
③意外に多いのがネットショッピングでのご利用の際の配送先の変更漏れです。購入先からのお手紙の住所変更も必要ですし、お荷物が誤配された場合でもe転居を提出されていますと日本郵政の取り扱いであれば新住所に無料転送されます。
転居届の記載方法
弊社を旧住所として転居届をお出し頂く場合は右の見本をご参照の上、記載・提出をお願いいたします。 (クリックで拡大します⇒)
・ご家族名、旧姓、屋号等漏れなく記載ください。
・旧住所(弊社)に引き続きお住まいになる方の人数は5人でお願いいたします。
ケース別 e転居手続き方法
日本への本帰国に伴うご解約
A、出国前と同じ住所へ戻られる場合
弊社を旧住所として日本の元住所を新住所としてe転居をお手続きください。旧住所への配達再
開は郵便局で間違いが起こりやすいのでe転居後に入電されるとスムーズに進みます。
(電話だけでは対応不可です。必ず先にe転居をお手続きください。)
B、出国前と異なる住所へお住いになる場合
ご出国前の旧住所より新住所へのe転居をお済ませください。
e転居は上書きされますので弊社への転送は止まります。
直接登録がある場合は、旧住所⇒新住所と弊社⇒新住所への2通のe転居手続きが必要となります。
海外在住中にお手紙の管理が不要となった場合のご解約
C、e転居の期限が残っている、直接登録されている場合
弊社より日本の元住所へe転居をお手続きください。
元住所への配達再開⇒不在により差出人様への返送となります。
D、e転居の期限切れに合わせてのご解約
期限が切れても(弊社)に転送されるケースは多いです。Cのお手続きもしくは転送元住所の配達管轄の郵便局に電話をして差出人様への返送をご指示頂くようお願いいたします。
E、他の方へ郵便物管理を依頼される場合
Bと同じ対応をお願いいたします。管理される方の住所が新住所となります。
弊社住所を直接登録をされている場合
ご解約後に弊社到着の場合は「誤配(住所間違い)」としての返送となります。差出人様は対応が困難となりますので解約前に直接登録は必ず住所変更をご対応くださいませ。
・e転居もお手続きいただければ変更漏れの予備となります。
・ヤマトでも弊社住所を使用されていた場合は住所変更が必要となります。
入電方法、弊社代行
郵便局への入電方法(問い合わせ)
旧住所の配達を管轄していた郵便局(転送元郵便局)が問い合わせ先となります。
集配郵便局検索 https://www.post.japanpost.jp/shiten_search/
海外からは0120、0570は繋がらないことも多いです。貯蓄や保険の番号から回してもらうか弊社に電話代行をご依頼ください。
対応が困難な場合は弊社で代行いたします。
弊社での代行対応は、転居届(ABCE)は2000円+委任状+身分証コピー 電話(D)は500円です。
2.住所変更後に下記3点をご連絡ください。
・弊社から私書箱の中身を発送する住所 (郵便番号、電話番号)
*全ての郵便物を有料破棄される場合は新住所は不要です。
・e転居でお手続きされた転送開始日
*海外居住継続でe転居期限切れに伴うご解約の場合は郵便局に入電いただいた日付
・返金用の口座情報(銀行名・支店名・口座種類・口座番号・名義)
3.最終発送について(10日間の確認期間が必要)
郵便局のe転居の事務処理は3-7日かかります。郵便局手続き7日間+転送タイムラグ3日間=10日待ち、お預かりしている郵便物の最終発送いたします。なお、e転居の手続き確認を兼ねヤマトではなくゆうパックもしくはレターパックで発送いたします。手続き完了済みであれば、元の住所宛でも弊社へは再転送されません。
・最終発送まで時間が必要ですのでその前に一度国内発送が必要な場合国内発送フォームでご依頼くださいませ。
・海外から帰国日に合わせてe転居を完了頂きますと転送開始日の3日後に最終発送可能です。
・海外の場合は、EMS等での発送となります。
転送せずに破棄ご希望の場合は有料破棄となります。(基本料200円+郵便物の数*30円)
少量の場合は有効ですが、数がある場合は国内転送の方が安いケースが多いです。
4.ご清算について
ご解約のご連絡日ではなく、最終発送で私書箱が空となる日の月まで費用が発生いたします。
(日割りはありません。)最終発送と同時にご清算*・返金処理も行います。
保証金+デポジット残高+*前払費用-未払い費用-振込み手数料(*170円)-*転送費用=ご返金です。
*3か月の前払いで解約月以降の前払い分がある場合返金致します。
*3万円以上のご返金の場合、銀行手数料は270円です。
*paypalの定期引き落としはこちらで同日に停止させていただきます。
*半年未満のご解約でも6か月分の費用が掛かります。
その他
ご解約後に郵便物が到着した場合
手続き漏れ等でご解約後に弊社に郵便物が到着した場合、「宛名不明(受け取り拒絶)」としての返送もしくは破棄対応となり保管することはございません。直接登録が多く把握しきれていない場合、年賀状・引越し案内に弊社住所を利用、ヤマトメール便に登録した場合など意外に漏れは起こります。重ねてのご案内で恐縮ですが、ご解約の際はそれまで未使用でもe居届は必ずお手続きくださいませ。
帰国日解約・月内解約
お預かりしている郵便物を発送し、私書箱が空になった日が解約月となりますが、差出人様、郵便局の住所変更お手続きに10日の確認期間が必要ですのでご連絡の翌月の解約となることが多いです。ただし、ご帰国前にe転居で住所変更を完了され、月末に新住所に発送可能な状態にご準備いただければ月内解約も可能です。
*自動引き落としの場合、月末ではなく引き落とし前日までに発送できるようにご対応ください。
延長利用
日本に帰国されてから新住所を探す、帰国後は他にも手続きがあり多忙が予想される、直接登録が多いので住所変更を時間をかけて確実に行いたい等のご要望がございます場合、ご帰国後3か月程度までは延長利用が可能です。