e居届は1年毎に手続きが必要です。(更新)
e居届は(サイト内では便宜上、更新と記載していますが、)上書き制ですので新しく手続されたものが最優先で適応されます。前回と同じ手続きをし直せば、その時点から更に1年間転送が継続されます。また、利用年数の制限もありませんので何度でもお手続き可能です。
しかし、更新手続きを忘れ期限切れで転送されない期間が生じると郵便物が途絶えてしまう危険性があるので注意が必要です。期限切れ後の空白期間は転送されずに差出人へ返送されますので、差出人様が「宛先不明」と判断した場合には再発送されなくなるケースも多いです。
<重要ポイント>
①転送期限をチェックし、早めに更新手続きを完了させる
②e転居は常に手続き可能な状態を保ち、不測の事態に備え日本の免許証等の身分証は手元に準備しておく
転送期限をご確認ください
転送期間が過ぎて配達が1度止まりますと差出人様へ再配達の連絡が必要となるケースも出てまいります。期限前に更新をして転送を切らさないことが重要です。
期限は下記の2つの方法で確認できます。
お手紙の上に貼ってあるシールに転送期限が書いてあります。この日付までに手続き完了する必要がありますので1週間程前迄にはe転居で再度お手続きくださいませ。
マイページ一番上、お名前の上にも期限を記載してあります。保管郵便物がない場合にはこちらでも確認できます。
*期限の1カ月程度前に弊社からも<転居届更新時期です>というメールを送付させて頂いております。お手続きはお早めに完了いただきますことをお勧めいたします。
更新漏れの原因は主に3つ
<単純に失念する>
1年に一度ですので忘れてしまうというのが、単純ですが一番多い理由です。上記の方法で時々確認して頂くのがベストです。マイページはできるだけアクセスするようお願いいたします。
<更新日がバラバラ>
(旧住所からの転送先をご実家から弊社に変更された場合などに起こりやすいのですが) 2つ以上の住所からe転居を手続きされると日付が異なるために古い方を忘れて期限切れとなってしまう事があります。複数の住所から転送される場合には古い方に期限が残っていても手続きをし直して更新日を同じ日にまとめられると失念防止につながります。
<身分証の準備不足>
有効な身分証が無く手続きできないというご連絡がたまにございます。
日本の身分証はお手元に(必須です)
e転居(ゆうびんID)は一度本人確認で身分証を登録すれば毎年登録のし直しをする必要はありません。しかし、トラブルでe転居が使えない、再登録が必要となる場合も無いとは言い切れませんのでご本人様やご家族様の身分証はお手元にご準備ください。身分証があればe転居は世界中どこからでも手続きができます。身分証の携帯は最重要事項となります事をご承知おきくださいませ。
2大トラブル(手続き漏れ事例)
・転送開始希望日は手続き日の5日~7日後に設定
届出日と転送開始日の間を空けることにより、受付はされていても開始日に作業されないという業務連絡漏れが生じるケースが郵便局内で出ております。現在の転送期限に次の開始日を合わせる必要は全くありません。更新の場合の転送開始希望日は届け出日(手続き日)から5日~7日後に設定ください。
・郵便局の窓口提出は不可
新転居届用紙よりもe転居の方が何倍も利便性がございます。また、「海外在住」や「私書箱利用」等のNGワードでの窓口不受理トラブルも散見されております。以上の点から弊社ではe転居手続きに統一させて頂いております。
「おかしい、変だな」と感じましたら受付状況をご確認くださいませ。
https://welcometown.post.japanpost.jp/etn/ETN10S10MMC.html
転居届受付番号が必要です。
郵便局への電話して問い合わせも可能です。
<旧住所へ配達を管轄していた郵便局(転送元郵便局)が問い合わせ先となります。>
⇒「 各機関にお問い合わせされる前に」をご確認くださいませ。
転送が始まらない(2年目以降)
初年度よりも、再提出した場合の方が意外にトラブルは多いです。
①e転居は国内引っ越しの対応が目的ですので1年で転送が終了するケースが多いです。郵便局員には再提出があるという感覚が希薄な事が多いです。
②更新の手続きが完了した場合、期限が書かれたシールも新しい期限のもとに更新するのが本来のやり方ですが、古い期日の期限が残っている場合に古い期限まで在庫シールを使う事があります。そのまま期限が切れて更新し忘れるトラブルが何度かありました。
郵便物添付シールの「転送期限の日付」が更新されていれば一安心ですが、日付が変わらない場合や郵便物の量が少なくなったと感じる場合にはお問い合わせください。